こんにちは、PR現代の神山です。
すっかり秋らしい毎日となりましたが、いかがお過ごしでしょうか？
私は気温差で少し体調を崩し気味です。

さて、今日は直近で起きたGoogleビジネスプロフィール（以下GBP）でのトラブルについてお話しします。

GBPのウェブサイトリンクが書き換えられていた！

結論的に何が起きたのかというととある取り組み先のGBPのトップに表示される「ウェブサイト」というリンクボタンのリンク先が、競合他店のページに飛ぶような設定になってしまっていた！　ということです。こんなことが実際に起きるのか？　という出来事で私も初めて出くわした事象でした。住所や店舗名、電話番号などお店に関する詳細な情報が記載され、承認も受けているGBPのリンク先が、Googleによって競合他店のページに書き換わるということは考えにくいです。

そこで、こうしたことが起こっていないか？　もし起こっていたとしたらどうしたらいいのか？　を今回の事象に対する私たちの対処方法をお伝えします。

この現象が起こった原因は一体なにか？

まず、大前提としてGBPの掲載情報は書き換わることがある、ということを知っておく必要があります。では誰が書き換えるのかというと、

１）Googleが書き換える
２）一般ユーザーが書き換える
３）GBPの編集権限を持っている人が書き換える

の3つがあります。１）のGoogleが勝手に書き換えるなんて酷い！　と思ってしまいますが、一般ユーザーが適切な情報を収集することができるように管理・監視し最適と思われる内容に書き換えるということはあります。例えば廃業して存在していないお店のGBPがそのままになっていれば、廃業を知らせる記載をする、営業時間が間違っていると思われれば営業時間を修正するなどです。

２）の場合ですが、GBPはそもそも一般ユーザーから情報の修正を提案することができる仕組みになっています。間違った情報や新たなサービスなど実際にお店を利用したユーザーが積極的に情報修正の提案を行い、掲載情報の正確性を担保するのです。

３）の場合ですが、こちらはGBPの管理者であるお店の人間ということになります。日頃から口コミの管理、写真投稿、最新情報の投稿などを行うスタッフがこれにあたります。

今回の競合他店へのURL書き換えという内容を考えると、1）のGoogleによる改変は考えにくいと思います。あきらかに住所や電話番号などが異なるため、改善どころか改悪になってしまっています。残る可能性としては、２）のユーザーからの情報修正提案と3）の管理者による変更ということになります。

すでに退社したスタッフのアカウントが管理者のままだった

現在Googleに問い合わせを入れている状態で、いまだ回答がないため原因を特定することはできませんが、事実として言えることは、すでに店舗を退社スタッフのアカウントが管理アカウントとして残っていました。我々の業界では退社したスタッフが近隣店舗に就職するということはよく起こります。考えたくはありませんが、過去に在籍していたスタッフが競合店で働くようになり、その結果こうした競合店対策を行なったという可能性があります。

GBPにアクセスできるGメールは適切かどうかをチェック

そこで、定期的にGBPにアクセスできるGメールアカウントが適切かどうかをチェックしましょう。
チェックの手順は簡単です。

図1　右上の赤丸のところの縦三点リーダーをクリックします。

図2　ビジネスプロフィールの設定をクリックします。

図3　ユーザーとアクセス権の＞をクリックします。

図4　ここにアクセス権のあるユーザーリストが表示されますので、この中にアクセスしてはいけないアカウントがないかどうかをチェックします。ただし、アカウントの削除はメインのオーナーなど上位管理者でないと削除できないので、自分のアカウントでアカウントの削除ができない場合はメインのオーナーにお願いしましょう。

また、Gアカウントによっては複数の人がアクセスできるようにメールアドレスとパスワードが共有されているケースもありますので、そういう場合は、パスワードを定期的に変更するようにしましょう。

この作業によって、上記の３）のケースは排除することができます。

２）に関しても、あきらかに間違った情報提案だった場合は、Googleも応じないと思いますが、知らずのうちに間違った情報が掲載された場合は、管理画面に行き、情報を修正する作業を行いましょう。それでもまた元に戻ってしまうなどの不具合が発生した場合は即座にGoogleに問い合わせをし、修正指示をしましょう。

日に日に存在感を増すGBPだからこそ定期的なチェックとケアを

GBPはいまや来店予約などのコンバージョン獲得の重要なルートの一つとなっています。口コミなどの管理はもちろんのこと、こうした間違いが起きないよう、常に関心を持ち定期的にチェック・情報更新を行なっていくことが大切です。